当期における世界経済は、米国では自動車販売台数が過去最高を記録するなど、個人消費が好調に推移し、景気は概ね拡大基調となりました。
欧州でも堅調な個人消費により持ち直しの動きが見られました。
一方、新興国においては、中国の成長率の減速や資源価格の低下などにより、力強さを欠く状況が続きました。
日本経済は、企業収益の改善などによる設備投資の増加や、雇用・所得環境の改善を背景とした個人消費の回復に支えられ、緩やかな回復基調をたどりました。
このような状況のもと、当社グループにおきましては、当期の受注工事高は、米国や中国において塗装システム分野の大型プロジェクトを受注したことや、国内における産業空調分野での設備投資の拡大などにより増加し、2,217億64百万円(前期比18.4%増加)となり、うち海外の受注工事高は、1,204億28百万円(前期比29.0%増加)となりました。
完成工事高は、国内やタイなどで工事量が増加したことにより、2,124億24百万円(前期比15.7%増加)となり、うち海外の完成工事高は、1,178億81百万円(前期比16.3%増加)となりました。
当社は、2017年3月期から2019年3月期までの3か年における当社グループの中期経営計画を策定いたしました。
社是「顧客第一」のもと、「エネルギー・空気・水」にかかわる環境対応技術を核として、グローバルに事業を拡大し、安定的かつ持続的に成長を図ってまいります。